診療放射線技師の年収【厚労省データを独自集計・2023年】

診療放射線技師の平均年収は、男性557万円、女性477万円です（2023年・厚生労働省 賃金構造基本統計調査）。

全産業の平均441万円と比べると、男性で116万円上回ります。資格職として待遇は安定していますが、この「平均」だけを見ても、自分の年収がどのあたりに位置するかはわかりません。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

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平均額の見方

年収557万円という数字がひとつの目安になりますが、あくまで全国平均です。

実際の年収は、年齢・勤める施設の規模・住んでいる都道府県という3つの条件によって、平均から大きく変わります。同じ国家資格を持ち、同じ業務をこなしていても、年収が200万円以上違うケースが統計上現れています。

その差は個人の能力によるものではなく、どこで働いているかという環境の違いによるものです。以下では、その条件ごとに実数で確認していきましょう。

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年齢別の年収

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

ここでは、年齢ごとの年収の変化を見ていきましょう。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（企業規模計・男性）

診療放射線技師（男性）の年収は50代後半に向けて着実に上がりますが、55〜59歳のピーク768万円から60〜64歳で567万円へと、201万円下がります。

これは定年後の再雇用で給与体系が切り替わるためです。同じ職場で同じ業務を続けていても、60歳を境に賃金が大幅にリセットされる仕組みになっています。

「40代で年収が止まった気がする」という感覚を持っている方もいますが、統計では40〜44歳（582万円）から45〜49歳（631万円）にかけて着実に上がっています。

年齢カーブの詳細は「年齢別に見た年収カーブ（何歳で頭打ちか）」で確認できます。

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男女の年収差

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（2023年）

男女の年収差は年間80万円です。月額で5万円、賞与で17万円の差が積み重なった数字です。

同じ国家資格を持つ臨床検査技師でも、男女差は74万円あります（男性553万円・女性479万円）。資格の試験内容や取得の難易度は性別で変わりませんが、統計上は明確な差が存在しています。

背景のひとつとして、職場の規模や職位の分布が男女で異なる点があります。詳しくは「男女で年収はどれだけ違うか」でまとめています。

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企業規模別の年収

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（2023年・診療放射線技師）

「大きな病院のほうが給料は高い」と思われがちですが、データはその単純な図式を支持しません。10〜99人規模は581万円と、100〜999人規模の523万円を上回っています。一方、1,000人以上は599万円でトップです。

規模が大きいほど年収が高くなるわけではなく、中規模施設が最も低く、小規模と大規模がそれより上に来るという並び順になっています。

なお、このデータは企業規模別の集計であり、病院・クリニック・検診センターなど施設の種別ごとの分類ではありません。施設種別による年収の違いは現時点では集計できていないため、この数値の解釈は企業規模の文脈に限定しています。

給料が高い職場についての詳細は「給料が高い職場はどこか」で扱っています。

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都道府県別の年収

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（2023年・診療放射線技師・男女計）

1位の岡山（670万円）と47位の熊本（413万円）では、同じ資格・同じ職種で257万円の差があります。

注目したいのが東京の位置です。東京は全国平均537万円を下回る524万円で、上位10位にも入っていません。首都圏のほうが給料が高いというイメージは、この職種には当てはまりません。

都市規模よりも、その地域の医療機関の規模や公的病院の比率が年収に影響している可能性があります。岡山に大規模な公的病院や大学病院が集積していることが一因と考えられますが、統計からその内訳を直接読み取ることはできません。

都道府県別の詳細は「都道府県別の年収ランキング」にまとめています。

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月収と手取り

「年収557万円」は年間の税込総額です。毎月の実際の手取りとは違う数字になります。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（2023年）
※手取りは月額の約80%で試算（社会保険料14%・所得税6%の概算。実際の金額は扶養状況・住民税・雇用形態で異なります）

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

男性の月額38万円に対して、手取りは約30.5万円です。約8万円が社会保険料と所得税として控除される計算になります。この試算は概算であり、個人の扶養状況や住民税の額によって実際の手取りは変わります。

より詳細な手取りの内訳と賞与月の変動については「月収と手取りの実額」で解説しています。

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年収差が生まれる理由

ここまでのデータをまとめると、診療放射線技師の年収格差は個人の能力の差だけで生まれているわけではありません。

• 年齢：55〜59歳のピーク768万円と20代前半367万円では400万円の差があります
• 性別：同じ資格・同じ職種で年間80万円の差があります
• 施設規模：1,000人以上と100〜999人では76万円の差があります
• 都道府県：岡山と熊本では257万円の差があります

これらは個人の努力で短期間に変えられる要素ではなく、いまどこで働いているかという環境による違いです。

環境を変えることができれば、統計上の差分だけの変化の余地があります。同じスキルを持つ方でも、置かれた環境によってこれだけの差が出ているという事実は、移動の可能性を否定するものではありません。

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年収を上げる3つの方法

環境を変える手段は大きく3つあります。昇進・資格取得・転職です。

昇進は年齢カーブが示すとおり、継続的な押し上げ効果があります。ただし組織の構造上、ポストに限りがあることは多いです。

資格取得については、診療放射線技師の関連認定資格が手当に結びついているかどうかは職場によって異なります。統計からは認定資格の有無による年収差を直接集計できていないため、現時点では数字としてお示しできません（C7記事で別途整理します）。

転職については、施設規模や都道府県の差分が示すとおり、環境を変えることで年収が変わりうる構造的な根拠があります。ただし、転職によって年収が上がるかどうかは個別の求人条件と交渉次第であり、統計から保証できることではありません。

転職を検討している方の最初のステップとして、専門のエージェントに登録して求人の給与レンジを確認する方法があります。登録は無料で、求人情報を見るだけの利用ももちろんできます。転職するかどうかは、情報を集めてから判断すればよいでしょう。

転職エージェントの選び方と各手段の比較は、「年収を上げる手段の比較」（準備中）でまとめる予定です。

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使用したデータ

本記事の図表はすべて上記一次データを独自に集計・加工したものです。