診療放射線技師・臨床検査技師の都道府県別年収ランキング【厚労省データ・2023年】

診療放射線技師の年収は、都道府県によって最大257万円の差があります（2023年・厚生労働省賃金構造基本統計調査）。

1位は岡山県（670万円）、最も低いのは熊本県（413万円）です。同じ資格を持ち、同じ業務をこなしていても、住む場所によってこれだけの差が生じています。

さらに注目したいのは東京の位置です。東京は全国平均の537万円を下回る524万円であり、上位10位にも入っていません。「都市部のほうが給料が高い」というイメージは、この職種には当てはまりません。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

診療放射線技師の都道府県別年収ランキング

都道府県別年収ランキング（診療放射線技師）

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

ここでは、集計できた都道府県のデータを年収の高い順に並べます。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（2023年・診療放射線技師・男女計）

※賃金構造基本統計調査はサンプル数が少ない都道府県のデータが非公表となる場合があります。上記は集計できた都道府県のデータです。

1位の岡山（670万円）と最下位の熊本（413万円）の差は257万円です。同じ国家資格でこれだけの開きがある事実は、地域を選ぶことが年収に大きく影響することを示しています。

東京の524万円は全国平均537万円を13万円下回っており、上位10位にも入っていません。神奈川（519万円）や愛知（501万円）も上位には入りません。

都市規模と年収が一致しない理由について、データから直接読み取ることはできません。いくつかの可能性として考えられることをお伝えします。

サンプルの構成の違いの可能性として、都市部では非常勤・パートタイムの比率が高く、それが平均値を下げている可能性があります。ただし、賃金構造基本統計調査は常用労働者を対象としているため、この影響がどの程度かは断言できません。

上位に入った地域の特徴の可能性として、岡山・秋田・岩手といった上位の地域には、大規模な公的病院や大学病院が一定数集積しており、それが平均値を押し上げている可能性があります。ただし、統計からその内訳を直接確認することはできません。

いずれも「可能性」の話であり、確定的な説明ではないことをご了承ください。

都道府県別年収ランキング（臨床検査技師）

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

臨床検査技師の都道府県別データも確認します。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（2023年・臨床検査技師・男女計）

臨床検査技師では、1位が滋賀（871万円）と突出した高さになっています。ただし、サンプル数が少ない都道府県では、個別事業所の影響が大きく出る場合があるため、この数値の解釈は慎重に行ってください。

最下位は徳島（335万円）で、1位との差は536万円に及びます。

東京は537万円で全国平均（509万円）をわずかに上回っており、診療放射線技師とは異なるパターンになっています。

2職種で上位10位を比較すると、上位に入る地域の顔ぶれが大きく異なります。

どちらの職種も「三大都市圏（東京・大阪・名古屋）が上位」とはなっておらず、地域のパターンが職種ごとに異なっています。

全国平均との比較

職種	全国平均
診療放射線技師	537万円
臨床検査技師	509万円

診療放射線技師の全国平均は臨床検査技師を28万円上回っています。ただし、滋賀など特定地域では臨床検査技師のほうが高い値が出ており、地域によって逆転する場合があります。

都道府県別のデータが示すのは、同じ資格・同じ職種でも、勤務地によって年収が大きく異なりうるという事実です。

転職や移住を考えている方にとって、志望地域の年収水準を事前に確認することは重要な情報になります。

ただし、統計の数字はあくまで各地域の平均値です。個別の求人の給与レンジは、転職エージェントを通じて確認するのが現実的な方法です。登録は無料で、求人情報を閲覧するだけの利用も可能です。

都道府県以外にも、年収を決める要因は複数あります。

項目	内容
調査名	厚生労働省賃金構造基本統計調査（令和5年）
調査年	2023年
集計対象	企業規模10人以上の常用労働者
取得方法	e-Stat APIを通じて一次データを取得・独自集計（データファイル: c5_prefecture_all.csv）
推定年収の計算式	月額現金給与 × 12 + 年間賞与

本記事の図表はすべて上記一次データを独自に集計・加工したものです。サンプル数が少ない都道府県はデータが非公表となっており、集計対象外となる場合があります。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」